SEOとMEO、そしてGBPについて
Webサイトを使った集客には、SEOとMEOという2つの大きな柱があります。
SEOは、Googleで検索された時に、サイトが検索結果の上位に表示される仕組みのことです。検索された時に上に出てくるかどうかは、サイトへの訪問者数に直結します。
MEOは、Googleマップでの順位を上げる仕組みです。「近くの美容室」のように地域を含む検索をした時に、Googleマップ上で上位に表示されるか、そしてGoogle検索結果の上部にも地図付きで表示されるかを左右します。これを管理するのがGoogleビジネスプロフィール
(GBP) です。
どちらも、新規顧客との接点を増やすために重要な仕組みです。
Google公式が言っていること
ここで一度、Google公式が発表している情報を確認します。
SEOについて
Googleは、検索順位を決める要因として、品質評価の4つの軸を挙げています。経験、専門性、権威性、信頼性。頭文字を取ってE-E-A-Tと呼ばれます。
そして技術的な要素として、表示速度や視覚的安定性も評価対象です。これはコアウェブバイタルと呼ばれ、サイトの構造に直結します。
つまりSEOで評価されるのは、「内容の質」と「サイトの構造」の両方です。記事の数を増やしたり、キーワードを詰め込むだけでは評価されません。
MEOについて
Googleのヘルプには、ローカル検索の順位を決める要因として、次の3つが明記されています。
関連性。ビジネス情報と検索内容の一致度。GBPに登録された業種・サービス・説明文と、Webサイト内の情報が一致しているかどうかが評価されます。GBPだけ充実させても、サイト側の情報が不足していれば関連性は弱くなります。
距離。検索者からの物理的な距離。これは店舗の場所そのもので決まる要素で、後から変えにくい部分です。
知名度。オンライン上での認知度。レビューの件数と内容、Webサイトへの被リンク、業界サイトでの言及など、インターネット上で「この店は知られている」と判断される要素です。
共通する要素
SEOもMEOも、Googleが重視しているのは「実態のある情報」です。サイトの内容が充実していて、GBPと情報が一致していて、他のサイトから言及されている。こうした「実態」が評価されます。
逆に、ツールで自動化された投稿や、機械的に増やしたキーワードは、公式の評価基準には含まれていません。
Web業界で売られているサービスとの「食い違い」
一方で、Web業界には月額制のMEOツールやサービスが多く存在します。
その多くは「GBPへの自動投稿で順位を上げる」ことを売り文句にしています。月額は¥10,000から¥30,000程度。決して安くない金額です。
ここで先ほどのGoogle公式情報を思い出してください。順位を決める要因は、関連性・距離・知名度の3つでした。この中に「投稿頻度」は含まれていません。
つまり、GBPに毎日投稿しても、それが順位を直接押し上げるとは、Google自身は一言も言っていないのです。
ここに、業界の売り文句とGoogle公式情報との明らかな食い違いがあります。事業者にとって、月¥20,000を払い続ける価値があるのかどうか。これは、それぞれの業態と目標から判断する必要があります。
業界がそうなった理由
ではなぜ、業界はGoogle公式と異なる売り方をするのでしょうか。
これは、Web制作業界の構造的な事情があります。
従来のWeb制作は、WordPressのような動的システムが主流でした。動的システムは、サーバーやプラグインの定期的なメンテナンスが必要で、そのために月額の保守契約が前提となります。
制作会社にとっても、納品時の収入だけでは経営が安定しません。継続的な収入源として、月額契約や追加サービスを売る構造が必要でした。
これは業界の悪意ではなく、技術と経営の制約から生まれた仕組みです。私は、この構造の中で、別の選択肢があるのではないかと考えました。
1-cost.comが選んだ道
1-cost.comは、ビジネスモデルそのものを転換することから始めました。
Webサイトの構築には、WordPressではなくAstroという新しい仕組みを採用しています。これは「静的サイト」と呼ばれる構造で、サーバーの定期メンテナンスが不要です。配信にはCloudflareを使い、ランニングコストをほぼゼロに抑えられます。
その上で、月額契約を前提としないサービス設計にしました。
だから私たちは、サイトを作る前に「何を作るべきか」を設計します。業態と目標によって、本当に必要なものは変わるからです。
月額に依存しない仕組みだからこそ、「これは要りません」と正直に言えます。Webサイトが必要なら月額ゼロで制作し、別の手段の方が効果的なら、それを正直にお伝えします。
月額は、ゼロ。これは“安さの売り”ではなく、私たちが中立でいられる理由です。